2021-06-04 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第25号
それから、あと二つありまして、新型インフルエンザの例を出されたわけですが、あのときには、非常に孤発例といいますか、たしか私の記憶では高校生か何かがメキシコ旅行か何かで帰ってきてというような話だったと思うんですけれども、確かに、あのとき見事に抑え込めたわけですけれども、国内での感染は。少し例が違うかなと思います。私も調べさせていただきたいと思います。
それから、あと二つありまして、新型インフルエンザの例を出されたわけですが、あのときには、非常に孤発例といいますか、たしか私の記憶では高校生か何かがメキシコ旅行か何かで帰ってきてというような話だったと思うんですけれども、確かに、あのとき見事に抑え込めたわけですけれども、国内での感染は。少し例が違うかなと思います。私も調べさせていただきたいと思います。
そこの一つの原因が、今委員おっしゃる、孤発例のお話をしましたけれども、実は、これは誰のせいというわけじゃありませんけれども、検査だとかワクチンとかいうこと以外に、これはプロフェッショナルの中での話で一般の人は余り興味がないかもしれませんけれども、疫学の情報の、これはもう前から、一年以上、一年近く言っているわけですけれども、クラスターの様々な情報が現場ではあるんですけれども、それが実は、広域に人は動きますから
ですが、押谷先生の資料を拝見させていただきましたけれども、孤発例は一方で何か増えている感じだったんですよね、アドバイザリーボードの資料を見ましたら。それはちょっと懸念するところなのかなと思いますけれども、東京の今の現状をどう見ていらっしゃるのかということと、東京に対してどう臨んでいく必要があるというふうにお考えなのか、尾身会長の意見を聞かせていただきたいと思います。
しかし、今回の感染拡大のように市中感染が広がり追跡不可能な孤発例が新規陽性者の六割を占めるようになると、このクラスターアプローチにも限界があることも理解され、感染の発生率の高い地域や医療・介護施設、飲食業、教育機関、仕事場などにて集中して感染を阻止する対策を講ずると同時に、国民一人一人に不要な外出を自粛していただき、人の接触自体を大幅に減少させる必要があることも経験しました。
菅総理がおっしゃっているとおり、国民の命と暮らしを守るのが政府の最大の責務であり、暮らしを守れなければ命も守れないということで、今まさに委員がおっしゃったのは大変大事なところで、孤発例といいますけれども、感染経路不明の感染者を把握するというのは本当に大事なことで、まさにＣＯＣＯＡはそれに役立つわけであります。
このことが、我々の今の心配、懸念の、いろいろ懸念はありますけど、最大の懸念は、孤発例の中で、だんだん分かってくるのもあるけど、分かってなくて、むしろ東京から行ったのが、いわゆる今、新宿とか豊島とか言っていますけど、それとは別のクラスターが発生しているかないかというのが極めて重要な今に差しかかっていますので、それが、今のエピカーブといいますけど、それをもうしばらく見るとある程度の、今日判断するよりも少
そこが一つの懸念材料でありますけど、実は私どもはもう一つ同様に懸念していることが、東京からほかのところに拡散している孤発例というものが、もちろん報告はされているんですけれども、今一番東京都に求められていることは、休業要請するかどうかという議論はもちろん大事ですけど、それと同時に、今の状況をどれだけ早く、この拡大をしつつあるところを抑えるかということですよね。
それからもう一点は、そのクラスター、特に東京を含めたクラスターがいろいろなところに波及しているということがあって、いわゆる孤発例が、クラスターからちょっと離れたところに今、感染が広がっている。 しかも、もう一つの懸念は、この孤発例というものが実は一体どういうところで感染しているのか、どういう状況で感染しているのか。
特に倍化時間ですとか孤発例について、後刻で結構ですので、そのデータをお示しいただけますか。そのお約束だけ。
ですから、七都府県だけでいいのかという議論も当然ありますし、七都府県でいいのかといった点も含めて、お話しになったような累積感染者数もそうですけれども、倍加時間やクラスターの状況や孤発例、それから、お話しになった医療体制や地域の生活圏、経済圏を踏まえての発動といった点を総合的に判断してということでありますけれども、こういう数字を明らかにすることによって多くの皆さんが緊急事態宣言の意味をしっかりと把握をするといった
その緊急事態宣言の発動の判断要素、判断材料として、倍加時間、あるいは感染経路が不明の感染者数、孤発例と言っているそうですけれども、これについて、緊急事態宣言を公示をした七都府県がどういう数字なのか、また、累積の感染者数も多い北海道、京都、愛知ではそれぞれどうなっているのかについてお示しください。
○西村国務大臣 御指摘のように、緊急事態宣言を判断するに当たっては、専門家の皆さんは、それぞれの地域の患者数に加えて、倍加していくそのスピード、拡大のスピードですね、それとクラスターの状況、それから、感染源がわからない、いわゆる孤発例と言われている、リンクが追えない感染者の数、こういった感染の状況、あわせて、医療体制とか地域の経済圏、生活圏、特性、こういったものも見て、さまざまな分析をされているところであります
例えば、濃厚接触者が調査の結果中国にたどり着かない、孤発例とでもいうんでしょうか、感染は陽性になったけれども、発症をした方で、濃厚接触者をたどっていっても中国にたどり着かない、こういうケースは一体何例ぐらいあるのか。
しかしながら、いずれも、この一例あるいは二例のみの症例報告でございますので、先ほど先生が御紹介をされました孤発例の可能性も否定できないということでございます。
○福島政務次官 まず、角膜移植による症例報告の件でございますが、これは、現時点でも孤発例なのかどうなのか判断ができないというのが今の考え方だと思います。そしてまた、研究班におきまして、動物実験で脳組織以外の臓器にもその感染性が認められる、それが確認をされたという報告がございますけれども、この実験につきましてはその再現性が確認をされておりません。
また、加えましてもう一つの可能性といたしましては、六十歳代前半に手術を受けられて六十歳代後半に発症されたということから考えまして、もう一つの可能性としては、孤発例、いわゆる自然発症、原因不明ということも可能性としては否定できないかなということも考えている次第でございます。